日本のオンライン消費者10人のうち約9人が、
過去1年間にソーシャルメディア広告に見たことを記憶していると回答

2022年3月24日 – デジタルメディア品質分野のグローバルリーダーであるIntegral Ad Science（ナスダック：IAS、本社：米国ニューヨーク、CEO：リサ・アッツシュナイダー / 日本オフィス：東京都千代田区、日本カントリーマネージャー：山口武、以下 IAS）は、「ソーシャル広告に対する消費者の意識調査 – 2022年日本版」の結果を発表しました。日本の消費者500人以上を対象とした調査に基づき、ソーシャルメディア利用の全体像と、ソーシャルメディアのインフィード広告に対する認識に関する洞察を提供します。なお、インフィード広告とは、ユーザーのソーシャルフィード内に表示される広告フォーマットのことです。

今回の新たな調査は、消費者のソーシャルメディア上での行動と、ブランドが今年どのようにそれに適応していけば良いかを明らかにしました。

日本のオンライン消費者の86%が、
現在少なくとも1つのソーシャルメディアアカウントを使用

本調査によると、日本のオンライン消費者のほぼ10人に9人（88%）が過去1年間にソーシャルメディア上の広告に接触したことがあり、最もエンゲージメント率が高かったのは、YouTube、LINE、Twitter、Instagramでした。

ソーシャルメディアの利用は、ほとんどがモバイルで行われている

日本のソーシャルメディアユーザーの73%は、モバイル端末でソーシャルコンテンツを閲覧しており、40%のソーシャルメディアユーザーが、インフィード広告のメッセージが隣接するソーシャルコンテンツと関連している場合、その広告が記憶に残る可能性が高いと回答しています。

不適切な広告の配置は、消費者の認識にマイナスの影響を与える

ソーシャルメディア利用者の53%は、プラットフォームの特有の性質から、ソーシャルメディアプラットフォーム上の不適切な広告をより意識すると回答し、半数以上（54%）の消費者は、安全ではないコンテンツに隣接したソーシャルフィードで宣伝されている製品やサービスを購入する可能性は低いと考えています。

IAS日本カントリーマネージャー、山口 武は次のように述べています。

「日本でソーシャルメディアプラットフォームへ投じられる広告費は、2025年に1兆円に達すると予測されています。ソーシャルメディアは、私たちの日常生活の重要な一部であり、広告主が消費者にリーチするために不可欠なプラットフォームとなっています。本調査では、不適切な広告出稿が消費者の認知や購買行動に大きな影響を与えることが明らかになりました。ブランドは、ソーシャルメディアに焦点をあててカスタマイズした戦略を持ち、広告に投資する際には、その広告がもたらす影響を強く意識する必要があります。消費者は、安全でないコンテンツの近くに広告が表示された場合、ブランドの責任を問います（44％）。ブランドが責任を持ち、代理店パートナーに指示をして、ブランドに相応しい文脈に沿い、不適切なコンテンツを避けるように対策を取ることが重要です」

IASが行った「ソーシャル広告に対する消費者の意識調査 – 2022年日本版」は、消費者のソーシャルメディア利用全般について明らかにし、このダイナミックなコンテンツ環境において、インフィード広告が消費者の意識へ与える影響を理解することを目的としています。調査結果は、2022年2月に行った日本のソーシャルメディアユーザー512人の回答に基づいています。

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